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ロボット導入までのフローの解説​

​1、情報収集とロボット導入検討 (お客様側の準備作業)
​①社内検討チームの結成

・ロボット導入の検討をはじめるときは、社内検討チームを結成する。
 検討チームは、経営者や現場の責任者だけでなく、広い部門のメンバーで構成される
   のが理想である。
​②ロボットが最も効果を発揮する作業のリストアップ
 

・各作業の内容や稼働時間、生産量、作業変更の頻度などを整理し、どの工程でロボッ

   トを使えば最も効果的になるかを検討する。

・作業現場の状況を把握するには、現場の状況を最も理解している作業員からのヒ

   アリングが効果的である。

・ロボットと人がそれぞれ最大のパフォーマンスを発揮できるように、最適な作業

   をピックアップする。

​>>​IE工程分析図の作成例

③ロボットが正常に動作する設置条件の確認​

・ロボット導入を検討する場合、設置スペースも確保する必要がある。

・作業場の天井の高さや幅など、設置条件を正確に把握する。

・ロボット設置に伴うほかの作業スペースや動線への影響も同時に検証する。

・ロボットが正常に動作する環境を整える必要がある。

 温度や湿度、防水防滴、振動や気圧などに加え、動力電源などを把握し、ロボッ

   トを設置するのに適している環境を作れるか確認する。

・設置するロボットのサイズや種類によっては、安全柵やセンサーの設置も必要と

   なる場合がある。

・安全衛生規則などの関連法規を調べて把握しておく。

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④ロボット導入コストの試算の他、長期的費用対効果の検証をする​

・ロボットの具体的な作業内容や設置場所の目処が立ったら、計画に基づいて費用

   を見積りをする。

・ロボットメーカーのカタログなどを取り寄せて、導入すべきロボットの種類や価

   格を検討する。

・初期費用はロボット本体以外に、周辺機器や設備、導入後のメンテナンス、ロボ

   ットを扱う人材育成費も含まれるので、これらすべてを考慮する必要がある。

・初期費用だけでなく、長期的な費用対効果についても念入りに検証する。

>>​設備投資の策定と評価

・作業時間の短縮や生産量の増加など、想定している効果がどのくらいの期間で出

   せそうかを把握しておくことで、導入後の効果検証が容易になる。

​>>​設備投資期間と回収ポイント

・ロボット導入後に、ロボットがスムーズに作動するとは限らないので、ロボット導入

   済みの企業の事例を参考に、想定外のトラブルによる出費も検討しておく。

・もし、トラブルになった時のリカバリー方法なども事前に検討しておくことで、想定

   外のコストを最小限に抑えることができる。

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⑤導入の具体的な流れをロボット導入業者に相談する​

実際にロボット導入は初めて導入を検討する企業にとっては分からないことだらけなので、社内で大まかな検討を終えたら、ロボット導入の業者に相談するのがおすすめ。

ロボット導入の検討から、導入時の支援、初期運転サポートや導入後のメンテナンスまでを一貫して行ってくれる業者もある。

2、システムと連携の検討(お客様と業者の共同作業)
システムとの連携により、可視化出来るようにする。

 

 ・ロボットを工場に導入する場合は、MESや生産管理システムとの連携。

  ロボットを倉庫等に導入する場合は、WMSとの連携などを検討して、

  ロボット稼働によるデータ連携をとれるようにすると、実績データを取得することにより、

  現場の作業の可視化が実現する。

 

  もちろん、これら連携にはネットワークインフラを見直す必要性が生じる場合がある。

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​3、導入決定後から本格稼働まで (お客様と業者の共同作業)
​①本格稼働までのスケジュールを明確化

・導入が決定したら、本格稼働までのスケジュールを立てる。
 稼働開始時期を基準に、メーカー選定やロボットの仕様決定、システム導入、運用テスト、研修など、必要
 項目をリストアップして、それぞれの期日を明確にする。
 特に繁忙期など社内の事情も考慮しながら、現実的な計画を立てることが重要である。
​②導入を希望するロボットの仕様書を作成

ロボットの仕様書は、導入目的のほか、姿勢や構造、動作範囲、最大速度、可搬重量、既存ラインとの関係
   など、細かい項目を見直しながら作成していく。

・ロボットの具体的な仕様は、ロボットメーカーなど。

・導入希望する仕様のロボットを導入するために、必要に応じてアドバイスをもらう。

​③ロボットを扱う運用メンバーの選定と育成

ロボットを適切に操作できる人材選定と育成。
 導入が決まったら、なるべく早く社内のロボット運用メンバーを決める
 メンバーは、ロボットにまつわる知識や操作方法について、メーカーや導入業者の協力がら学ぶ。

・事業者には、ロボットを扱う労働者に対し、労働安全衛生法に基づく安全教育や特別教育を受けさせること

 が義務付けられていまる。

 安全特別教育は中央労働災害防止協会や民間企業などが実施している。

​④公的補助金の利用を検討
 

・ロボット導入には公的な補助金制度がある。

 一つがロボット導入実証事業。

 一般社団法人日本ロボット工業会が、経済産業省からの補助金を受けて実施するものなど。

 ロボットの活用領域などによって要件や金額が異なるため、慎重に確認する必要がある。

・ものづくり補助金や自治体の助成金制度などもあるので、利用できるかどうかよく調べておくことが重要。

​まとめ
 

ロボット導入への投資は、生産性の向上や人手不足の解消などさまざまなメリットを生みだすのは間違いないと言える。

その半面、金銭的コストにおいてはロボット本体の費用だけでなく、周辺設備やメンテナンスなど、なにかと費用がかかることがある。

このため、ロボット導入計画を作成してロボットの導入環境を整えて、ロボット導入後の効果検証を行うことが重要になる。

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